転勤族の妻は仕事ができない？どこでも働けるイチ押しの働き方を伝授

これは転勤族の妻が引っ越しするたびに感じる悩みですよね？しっかり働きたいしお金だって稼ぎたいと思っても、次いつ転勤に同行するかわからない状況では、就業チャンスを逃しがち・・・

そのうちだんだん外に出るのも億劫になって、気がついたら軽い引きこもり状態に陥ったという人も実際にいます。

この記事では、転勤族の妻でも働ける方法を4つ紹介しています。なかでも私のイチ押しは、大手派遣会社に登録して派遣スタッフとして働くことです。

3ヶ月程度の短いスパンで契約を更新する派遣は、いつ辞めるかわからないという転勤妻の精神的負担をかなり軽くしてくれますよ。全国各地の求人を網羅しているテンプスタッフなら「この地域には派遣の求人がない！」というリスクも少なく安心です。

転勤族の妻は仕事ができないと感じる3つの理由

いつ転勤の辞令が発表されるかわからない転勤族の妻は、どうしても積極的に仕事を探しにくいもの。理由はいろいろありますが、おもに次の3つでしょう。

• 面接で落とされやすい
• 見知らぬ土地に慣れることで精一杯
• 子どもを預ける先がない

１つずつ説明します。

面接で落とされやすい

突然辞令があったら職場に迷惑をかけてしまうと思うからこそ、最初に事情を伝えておきたいと思いますよね？誠意ある行動ですが、転勤族だと正直に伝えた途端、面接で嫌な顔をされる場合もあります。採用する側にとって、転勤妻は唐突に辞めてしまうリスクが高いので、仕方がありません。

見知らぬ土地に慣れることで精一杯

知り合いがおらず土地勘もないところで生活を始めるのですから、最初は戸惑うことが多いでしょう。親しい人や馴染んだ環境から離れてしまった喪失感でホームシックになる人もいますよね。

土地柄がガラっと変化すれば慣れるまでに時間がかかりますし、引っ越しの後処理もあって、内向的になるのは無理もありません。

子どもを預ける先がない

3月に入ってから異動の辞令が発表されて、翌4月から新天地で働き始めるパターンは案外多いですよね？

転勤族あるあるですが、スケジュールがとてもタイトで同行する家族は大変です！

転勤は、妻が仕事を辞めて夫に同行するケースがほとんどなので、引っ越し先での保活はより難航するでしょう。知り合いはいないし土地柄にも慣れないし子どもの預け先もないし・・・ナイナイづくしで働くどころではない人も大勢います。

転勤族の妻は仕事ができないを阻止！イチ押しは全国展開の派遣社員

転勤族の妻が働けない一番の理由は結局コレですよね？「いつ次の転勤が決まるかわかりませんが雇ってください」とはさすがに言いづらいもの。

でも、いつでも辞めやすく人に迷惑をかけない働き方が1つだけあります。それは派遣社員です。派遣社員は長期案件でも契約は最長3年間で、3ヶ月ごとの更新制が大半です。短いスパンでこまめに継続可否を確認するのでで、先々の予定が不透明な転勤妻とはとても相性がいい。

短く刻んだ更新制が派遣切りにもつながるので、一般的には「派遣＝雇用が不安定」と認識されますが、転勤族の妻にとってはこれこそがメリットなわけです。

大手派遣会社でよく名前を聞くテンプスタッフは、全国47都道府県の求人に対応しており拠点数は合計102ヶ所。日本全国どこに引っ越しても求人を見つけやすいでしょう。

登録履歴はシステムで一気通貫なので、遠くに引っ越しても登録しなおす必要がありません。就業履歴はどの支店にも共有されるため、変更作業といえば住所変更くらいでしょう。引っ越し後の転勤妻はやることが多いので、仕事探しで手を抜けたらかなりストレスが軽減されるのではないでしょうか。

また、土地勘もなく企業の実状も知らない人が、たった一人で転職活動をするのはとても危険です。

せっかく採用されても、不利益な働き方を強いられるようでは意味がありません。ここは一つ、地域に密着したコーディネーターの手を借りる方が無難です。テンプスタッフなら全国102ヶ所に拠点があるので、47都道府県すべての求人を取り扱っています。まずはWebから無料登録して、お住まいに近い求人を検索してみるとよいでしょう。

転勤族の妻が仕事しやすいのは？派遣以外の働き方3選

このようなケースに備えて、全国各地の求人を網羅するテンプスタッフに登録する以外の働き方を3つ紹介しましょう。

• 全国展開しているチェーンの店舗で働く
• 在宅ワークをする
• どこでも働ける資格を取得する

順番に説明します。

全国展開しているチェーンの店舗で働く

全国展開のチェーンで一度働いておくと、その後の転勤でとても便利です。店舗ごとにオペレーションは異なるとはいえ、経験者なら圧倒的に採用されやすくなるからです。系列店で働いていたと聞けば、それだけで採用ハードルはグッと下がるでしょう。働く側も一から覚えることが少なくてすむので、負担が軽い点もメリットです。

• コーヒーチェーン
• アパレルブランド
• ファストフード
• ホームセンター
• コンビニ

上記のような業種・業態であれば、どこにお住まいでも働く店舗を見つけやすいですね。

在宅ワークをする

いまや主婦の働き方として必ず選択肢にあがる「在宅ワーク」。クラウドワークスやランサーズなどに登録すれば、メールやチャットだけのテキストコミュニケーションで仕事が始められる時代です。

正社員並みに稼ぐのは厳しいですが、慣れてくればクラウドーシングでもおこずかい程度なら十分稼げるでしょう。主婦におすすめな在宅ワークは以下の職種です。

• オンライン事務
• コールセンター
• Webライター
• 動画編集
• Webデザイン

今はリモートでできる「事務代行」や「コールセンター業務」が増えていて、なかには海外に住む奥様が電話対応しているケースもあります。専用PCとヘッドセットが宅配で送られてきて、ZOOMなどでリモート研修を受ければ業務を始められるようになっています。

ただし自宅で子育てしながらの場合は、子ども泣き声がマイクに入ってしまうので、ある程度の年齢にならないとコールセンターは難しいでしょう。

趣味でTikTokやYouTubeといった簡単な動画を配信している人は、クラウドソーシングで動画編集の仕事を探すのもおすすめです。動画編集の需要は多いので、経験が浅くても仕事が決まりやすいでしょう。

どこでも働ける資格を取得する

今すぐ働けない場合は、地域を問わずに需要がある資格をコツコツ勉強するのもアリです。場所や年齢を問わない有効な資格を3つ紹介します。資格取得後に仕事探しをすれば、打率は確実によくなるでしょう。

• 日商簿記
• 介護事務
• 登録販売者

順番に解説します。

日商簿記

どんな商売でも経理業務はつきものです。簿記の資格があれば場所を選ばず働ける可能性が高が広がります。とくに経理の仕事は、締日や決算日などがあらかじめ決まっているため、忙しい主婦にとっては働きやすい職種です。

できれば2級を持っているのが望ましいですが、まずは3級から挑戦するのがおすすめ。3級の合格率は40％～50％程度で、受験者の2人に1人は合格しています。しっかり対策をすれば、子育て中の主婦でも合格する可能性が高いでしょう。

介護事務

高齢化に向けて、介護職そのものだけでなく付随する介護事務の需要も急速に高まることが予測されます。難易度はそれほど高くないので取得しやすい資格です。転勤族の妻でなくても取得しておいて損はないでしょう。

検定試験	試験で問われる内容	合格率
ケアクラーク 技能認定試験	介護事務の知識 介護報酬請求事務の知識 介護給付費明細書の作成技術 社会福祉援助の技術	約70％
護報酬請求事務 技能検定	介護報酬請求事務に必要な知識	約80%
介護事務管理士 技能認定試験	介護保険制度の知識 介護報酬の請求の知識 介護給付単位数の算定 介護報酬明細書の作成 レセプト作成の知識	約50％
介護情報実務能力 認定試験	介護保険法および関連法規 介護保険制度 介護報酬の請求 介護給付明細書の作成技術	約60%

登録販売者

一瞬聞きなれない資格のように思えますが、ドラッグストアなどで「登録販売者」と書かれた名札をつけている店員を見かけませんか？その方が「登録販売者」です。

日本の医薬品の約9割は第2類医薬品と第3類医薬品なので、登録販売者の資格があれば、大半の医薬品を取り扱えることになります。職場はドラッグストアや調剤薬局ですが、最近ではホームセンターや家電量販店でも医療品や医薬品を取り扱う店舗が増えており、勤務先は広がっています。

試験の合格率は40％～50％程度なので、勉強のモチベーションも保ちやすいでしょう。

転勤族の妻でも会社を辞めたくない！同行先でも現職でいるには？

現職のままパートナーの転勤に同行することは、制度を導入している企業であれば可能です。おもな方法は次の2つです。

• 配偶者同行制度がないか調べる
• 休職できないか相談する

「夫の転勤についていく以上退職するしかない」と決めつけず、まずは会社に聞いてみましょう。

配偶者同行制度がないか調べる

結婚・出産に続き、女性が会社を辞める理由として大きいのが、夫の転勤です。「配偶者同行制度」とは、配偶者が転勤になった場合、その随伴のための転勤を認める制度で、夫の転勤による妻の退職を防ぐために発案されました。

妻の転勤に夫が同行する男女逆のパターンでも可能ですが、実態としては、妻が同行する際に利用されるのケースが大半です。

全国に支社のある大企業や女性従業員が多い企業は、配偶者同行制度を導入している可能性があるので、退職を決める前に必ず確認しましょう。

ただし、配偶者同行制度を導入していたとしても、配偶者と同じエリアに支社や支店があることが条件になります。また、専門性の高い職務の場合は転勤先にも同様なポジションがあるとは限らず、希望すれば必ず異動できるとはいえません。このように、条件面のハードルが高い点が配偶者同行制度のデメリットです。

休職できないか相談する

人材の流出を防ぐ各企業の取り組みは年々充実しており「休職制度」もその一つです。家庭の事情による退職を防ぐ目的として休職制度の条件も年々増加しています。

パートナーの転勤についても同様で、企業によっては次のような制度もあるようです。

• 配偶者の海外転勤に同行する場合でも、帰国後に復職が可能
• 家庭の事情等により退職をした場合、就業できる状況になれば正社員として復職が可能

転勤期間が最長何年か決まっているならば休職を承諾してもらえる可能性もあるので、ダメもとでも伝えてみましょう。

それでもダメなときは、全国各地の求人を網羅しているテンプスタッフに登録するだけしておきましょう。派遣で働かなかったとしても「その気になれば3ヶ月更新で働ける」「コーディネーターに相談できる」という2つの安心感が、頑張る転勤妻の気持ちをラクにしてくれますよ。